ふるさと納税は収入がある場合、やらなきゃ損な制度です。
「めんどくさそうだからやらなくていいいや」というのは非常にもったいないです
そこで、ふるさと納税の手順を5ステップでまとめました。
ふるさと納税の5ステップ
5ステップは以下の通り。
2. サイトを選ぶ
3. 返礼品を選ぶ
4. 支払い手続きをする
5. 書類を送付する
1. 使える金額を知る
まずは年収と家族構成からふるさと納税できる上限額を知りましょう。
ざっくりとした金額は各ふるさと納税サイトで簡単にシミュレーションできます。
例えば、楽天ふるさと納税のサイトで以下のようなシミュレーションできます。
【楽天市場】楽天ふるさと納税 かんたんシミュレーター
同じ年収でも、独身の場合は上限が高く、配偶者がいたり子供がいたりすると上限額が低くなる傾向にあります。
住宅ローン控除や医療費控除といった控除を受けている方はより上限が低くなります。
上限額ギリギリを攻めたい場合は、より正確なシミュレーションができる以下サイトがおすすめです。
ふるさと納税の控除限度額 計算シミュレーション【税理士監修】
2. サイトを選ぶ
ふるさと納税はどのサイトで申し込むかが非常に重要!
同じ返礼品でも、サイトによってもらえるポイントが大きく異なってきます。
こだわりのない方はポイントがもらいやすいので楽天ふるさと納税がおすすめです。
・楽天ふるさと納税:寄付額の20%以上の「楽天ポイント」獲得が可能
・ふるさとプレミアム:寄付額の6%の「Amazonギフト券が」もらえる
・ふるなび:寄付額の1%の「ふるなびコイン」がもらえる
3. 返礼品を選ぶ
欲しい返礼品を選びましょう。上限額を超えないように注意すれば何を選んでもOK。
節約したい方におすすめ返礼品は、お米や干物といった保存が効く食材、ティッシュやトイレットペーパーなどの必ず使う日用品です。
逆に野菜や果物といった生鮮食品類は、サイトでイメージしていたものと違ったということが起こりやすいため、レビュー等をよく確認してから選ぶのがよいです。
なお、ワンストップ特例制度を利用する場合、寄付先は5自治体以内に抑えるよう注意しましょう。
・条件を満たせば確定申告が不要になる制度
・条件は「会社員などの給与所得者であること」と「寄付先が5自治体以下であること」の2つ
詳しくはふるなびの解説ページがわかりやすいです。
【完全版】ワンストップ特例制度の期限・書き方・必要書類などをわかりやすく解説! | ふるさと納税サイト「ふるなび」
4. 支払い手続きをする
返礼品が決まったら、ネットショッピングと同じように買い物かごに入れて支払い手続きへ進みます。
楽天ふるさと納税だとこんな感じです。
注文者情報が住民票の住所と一致しているか注意しましょう。間違うとふるさと納税できません。
ここで支払った金額が来年の税金から引かれます。つまり、税金を先払いしていることになります。
「ふるさと納税は節税になる」と勘違いする方がいますが、今年払ったお金が来年戻ってくるだけなので税金の総額は変わりません。むしろ自己負担2,000円分増えています。
結局は、返礼品の価値が2,000円より圧倒的にお得なので「やらなきゃ損」なわけです。
5. 書類を送付する
おおよそ1週間~2週間ほどで、自治体から「寄付証明書」と「ワンストップ特例申請書」が届きます。
「寄付証明書」は自宅で保管するもの、「ワンストップ特例申請書」は自治体に返送するものです。
・身分証明書(マイナンバーカードなど)のコピーを同封する
・寄付翌年の1/10までに自治体に必着させる
最近では、スマホでQRコードを読み込めば、ネット上でワンストップ特例申請の手続きが完結する自治体もあります。
忘れると確定申告しなければいけませんので、すぐに返送してしましましょう。
おわりに
最後までご覧いただきありがとうございました。
1回やってしまえばそんな難しくないことがわかるでしょう。
「まだめんどくさいな~」という方は、とりあえず楽天ふるさと納税でやってみるのがおすすめです。
楽天会員であれば会員登録不要で、なおかつ普段の楽天市場での買い物と同様に申し込みできるのでハードルが低いでしょう。
それでは。